債券バブル崩壊で日本の株価が暴落後、反転急上昇する!?

世界で金余りが起きているなかで、世界的な景気減速の動きがある。

そういった不安感から、お金が債券に流れているが、
来年2020年に債券バブルが起きる可能性がある。

米中貿易戦争の長期化やイグジットの問題などで
不安感から日本の長期国債にお金が流れている。

また、現在、利回り1パーセント以下で満期が100年後という
オーストラリアやメキシコの100年債が買われていたり、

財政が厳しいイタリアや債務国のギリシャの国債が買われるなど、
明らかに債券バブルとみられる狂った現象が起きている。

が、その債券バブルが弾けて、株価暴落の危機が訪れる恐れがあるのだ。

米国で逆イールド現象が発生


債券バブル崩壊の兆候はすでに出始めている。

2019年8月には、米国2年債と10年債、
いらゆる短期債と長期債の金利が逆転する逆イールド現象が発生。

2000年のITバブル崩壊
2008年のリーマンショック

のときにも逆イールド現象が起きており、
逆イールド現象発生後、米国は6ヶ月から18ヶ月の間で大きな景気後退に入る。

過去の経験則に基づけば、来年2020年のいずれのタイミングで債券バブルが崩壊する。

債券バブル崩壊後の展開


債券バブルが崩壊すれば、債券が売られるので金利が上昇。

金利の上昇で企業の業績が悪化する。そして、株価が暴落することが予想される。

もちろん100パーセント起きるとは限らない。
あくまでも過去の経験則に基づけばという話だ。

が、油断してはいけない。逆イールドが発生しており、景気後退の条件は整っている。

もちろん、債券バブルが崩壊しないように、各国は手を打っている。
例えば、米国は、利下げによって、債券バブル崩壊を押さえ込もうとしている。

しかし、米中貿易戦争が長期化し、事態が深刻になればそういった努力にも限界がある。

やはり、来るべき債券バブル崩壊に対して備えておくことが必要だ。

債券バブル崩壊が日本経済に与える影響


では、債券バブルが起きたときに日本経済にはどのような影響があるだろうか

間違いなく株価が暴落、日本経済は混乱する。

しかし、日本企業には460兆円と言われている莫大な内部留保がある。

世界経済が悪化したときに、日本に投資が集中するのは投資の世界の常識だが、
恐らく過去と同じように内部留保による安定感から日本株が買われるだろう。

そして、株価は一度落ちるが、反転、一気に急上昇する。

つまり、株価が暴落したときこそ、投資するチャンスだということだ。

言うまでもないが、過去の経験則に基づいた予想なので、絶対に当たるとは言い切れない。

が、こういったシナリオを自分のなかで組み立てて
投資をできる人だけが最終的に果実を得ることができる。

仮に、予想がはずれたとしても、柔軟に対応することが可能だ。

投資をするときは自分なりにシナリオをたててから始めて欲しい。

島倉大輔プロフィール

経営コンサルタント 島倉大輔

 

有名人気企業の取締役、国立研究所の研究者の地位を捨て、失意のアルバイト生活から這い上がってきた壮絶な逆転人生。「人生、何度でもやり直せる!」を信条に、コンサルティングを開始。全国延べ1,700社以上の会社や個人を支援し、各業界で勝ち組企業や成功者を生み出してきた。現在、全国の経営者や起業家を支援するために、日々コンサルティングに奔走している。「行動すれば人生は変わる」が信条。また、トレーダーとしても活躍。資産1億円超えのトレーダーを7名輩出した実績を持つ。

 

朝日放送『雨上がりのAさんの話』、テレビ朝日『お願い!ランキング』『やじうまテレビ!』等に出演。日経ビジネス、FLASH、アントレ、フジサンケイビジネスアイ、近代中小企業など、メディア掲載も多数。また、全国の商工会や青年会議所、金融機関などで講演も行っている。著書に『大手とケンカしても負けない、経営逆転のヒントあります。』がある。

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