世界で金余りが起きているなかで、世界的な景気減速の動きがある。
そういった不安感から、お金が債券に流れているが、
来年２０２０年に債券バブルが起きる可能性がある。
米中貿易戦争の長期化やイグジットの問題などで
不安感から日本の長期国債にお金が流れている。
また、現在、利回り１パーセント以下で満期が１００年後という
オーストラリアやメキシコの１００年債が買われていたり、
財政が厳しいイタリアや債務国のギリシャの国債が買われるなど、
明らかに債券バブルとみられる狂った現象が起きている。
が、その債券バブルが弾けて、株価暴落の危機が訪れる恐れがあるのだ。
米国で逆イールド現象が発生
債券バブル崩壊の兆候はすでに出始めている。
２０１９年８月には、米国２年債と１０年債、
いらゆる短期債と長期債の金利が逆転する逆イールド現象が発生。
２０００年のＩＴバブル崩壊
２００８年のリーマンショック
のときにも逆イールド現象が起きており、
逆イールド現象発生後、米国は６ヶ月から１８ヶ月の間で大きな景気後退に入る。
過去の経験則に基づけば、来年２０２０年のいずれのタイミングで債券バブルが崩壊する。
債券バブル崩壊後の展開
債券バブルが崩壊すれば、債券が売られるので金利が上昇。
金利の上昇で企業の業績が悪化する。そして、株価が暴落することが予想される。
もちろん１００パーセント起きるとは限らない。
あくまでも過去の経験則に基づけばという話だ。
が、油断してはいけない。逆イールドが発生しており、景気後退の条件は整っている。
もちろん、債券バブルが崩壊しないように、各国は手を打っている。
例えば、米国は、利下げによって、債券バブル崩壊を押さえ込もうとしている。
しかし、米中貿易戦争が長期化し、事態が深刻になればそういった努力にも限界がある。
やはり、来るべき債券バブル崩壊に対して備えておくことが必要だ。
債券バブル崩壊が日本経済に与える影響
では、債券バブルが起きたときに日本経済にはどのような影響があるだろうか
間違いなく株価が暴落、日本経済は混乱する。
しかし、日本企業には４６０兆円と言われている莫大な内部留保がある。
世界経済が悪化したときに、日本に投資が集中するのは投資の世界の常識だが、
恐らく過去と同じように内部留保による安定感から日本株が買われるだろう。
そして、株価は一度落ちるが、反転、一気に急上昇する。
つまり、株価が暴落したときこそ、投資するチャンスだということだ。
言うまでもないが、過去の経験則に基づいた予想なので、絶対に当たるとは言い切れない。
が、こういったシナリオを自分のなかで組み立てて
投資をできる人だけが最終的に果実を得ることができる。
仮に、予想がはずれたとしても、柔軟に対応することが可能だ。
投資をするときは自分なりにシナリオをたててから始めて欲しい。
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